セミナー・研修会・視察旅行の申込み

【JARCゼミナール】

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【開催概要】
場所  :一般社団法人宿泊施設関連協会 事務所
     〒102-0093 東京都千代田区平河町2-5-5 全国旅館会館2階
時間  :開場18時30分 19時開始~21時終了予定
参加費 :会員 ¥2,000 一般 ¥2,500(軽食付き)※当日現金にて受付
定員  :12名(定員になり次第締切)

※軽食手配がありますので、予約内容のご変更は開催2日前までにお願いいたします
※当協会会報誌掲載のため、カメラが入る場合があります
※予定が変更になる場合は当協会HP・Facebook・会員メルマガでお知らせいたします

【受付中のプログラム】

□第4回 11月22日(木)<海外部> ★満席/受付終了
「これからのトレンドとなるライフスタイルホテルの世界の潮流」
講師:株式会社観光計画研究所 取締役社長 矢野直氏
企業HP http://www.kkstokyo.co.jp/
「エースホテル」「ママシェルター」という海外のホテルをご存知でしょうか。日本でも、ライフスタイルホテルと称した宿泊施設が増えてきました。そこで実体験をもとに、講師から世界のライフスタイルホテルの潮流をお話いただきます。

□第5回 12月6日(木)<IT部> ★満席/受付終了
「2020年オリンピックに向け、国内主要都市のホテル計画の全貌」
講師:メトロエンジン株式会社 代表取締役CEO 田中良介氏
企業HP https://metroengines.jp/
各都市で宿泊施設の建設ラッシュが続いているなか、主要都市のどのエリアに何部屋増えるのかなど、同社が掴んでいる新規ホテル建設事情や眠っていたデータから、新たな付加価値のある情報をお話しいただきます。

□第6回 1月10日(木)<海外部>
「中国人のキャッシュレス決済に日本の宿泊施設はどう対応していくのか」
講師:インタセクト・コミュニケーションズ株式会社 営業統括部 小倉葉子氏
企業HP https://www.intasect.com/
UnionPay・Alipay・WeChatPay、中国ではキャッシュレス決済が当たり前になっています。ほとんどの中国人は現金を持たず、QR決済を利用しているという現状を知っていましたか。 WeChatアプリユーザー数は国内で10億人レベルに迫っています。中国におけるキャッシュレスの現状と、日本における市場の対応を学んでみましょう。

□第7回 1月24日(木)<環境衛生部>
「多民族から見る食文化と食習慣の違いと日本における現状」
講師:一般社団法人メイドインジャパン・ハラール支援協議会 理事長 高橋敏也氏
企業HP http://mijhsc.org/
私たちは訪日外国人がどこの国から来ているのかは認識していますが、ここで視点を変え、宗教別に分けたらどうでしょうか。また、ベジタリアンなどの食事対応について、日本の宿泊施設を含めた街のレストランはどうなっているのでしょうか。その現状を学んでみましょう。

□第8回 2月7日(木)<海外部>
「ラクビーワールドカップまで半年。まだ間に合うインバウンドビジネス」
講師:株式会社やまとごころ 代表取締役 村山慶輔氏
企業HP https://www.yamatogokoro.jp/
経済波及効果4,372億円と言われているラクビーワールドカップ2019まであと半年。会期中に40万人が来日すると予想されています。訪日外国人の行動特性を知り、集客に結び付けるにはどうしたらいいのか。各社の取り組み事例と合わせて学んでいきます。

□第9回 2月21日(木)<海外部>
「世界のキャッシュレスの今に対して日本はどこまで対応できるのか」
講師:三菱UFJリサーチ&コンサルタント株式会社 シニアコンサルタント 渡邉睦氏
企業HP http://www.murc.jp/
日本政府は2020年までにキャッシュレス比率を現在の2倍の40%を目指す方針を立てていますが、韓国では96%、中国では60%を超えるキャッシュレス化が進んでいる訪日外国人への日本の現状を学んでいきます。

<<<<<以後の予定は、決まり次第掲載いたします>>>>>

【過去のプログラム】

□第1回 10月11日(木)<マーケティング部>
「宿泊業界カテゴリーの歴史から見る現在の潮流を知る」
講師:大妻女子大学特任教授 玉井和博氏
日本最古のホテルは1868年(明治元年)に開業した築地ホテルと言われています。それから150年を経た今、宿泊施設のカテゴリーがまさに多様性を帯びてきました。宿泊業界の歴史を皆様と一緒に振り返ってみます。

□第2回 10月25日(木)<海外部>
「GDPRの抑えておくポイントとデータドリブンマーケティングとは」
講師:クリムタンジャパン株式会社 アジア太平洋エリア統括マネジャー ジョシュア・ウィルソン氏、丸谷寛之氏
企業HP http://crimtan.jp/
General Date Protection Regulation – 2018年5月にEUで施行された「一般データ保護規制」。違反した場合は年間売り上げの4%または2千万円ユーロ(約26億円)のいずれか高い方という制裁金が課される可能性があります。

□第3回 11月8日(木)<環境衛生部>
「ついに日本でもHACCP(国際的な食品製造衛生管理)が制度化」
講師:株式会社メフォス 顧問 佐藤史郎氏
企業HP https://www.mefos.co.jp/
2018年6月に改正食品衛生法が公布されました。制度化まではまだまだ時間があると思っていませんか。この基準は2020年東京オリンピックを念頭に置いた制度化で、世界中どこにいても安心して食事ができるための国際基準となることは、もはや時間の問題です。